公開されている統計情報をもとに、介護保険での訪問看護の利用者数についてのデータをまとめました。
各年4月時点での数字になります。
同じく介護保険での利用者数で、都道府県別のデータについては以下の記事を参照してください。
介護保険での訪問看護の利用者数の一覧表は、この記事の最後にあります。
訪問看護の利用者数の推移【要介護総数】
介護保険での訪問看護の利用者のうち要介護の総数の推移をグラフ化しました。
年々増加傾向にあり、近年は特に増加率が伸びています。
記事執筆時点で最新の令和5年(2023年)で、訪問看護の利用者数(要介護総数)は62万9,800人となっています。
平成21年(2009年)の23万5,800人と比べて、14年間で約2.7倍になっています。
訪問看護の利用者数の推移【要介護度別】
介護保険での訪問看護の利用者数の推移を、要介護度別にまとめてグラフ化しました。
どの要介護度でも増加傾向にありますが、比較的介護度の低い要介護1と要介護2で特に利用者が増えていることが分かります。
平成21年(2009年)時と比べて、14年間で要介護1は約4.9倍、要介護2は約3.4倍になっています。
記事執筆時点で最新の令和5年(2023年)における各要介護度の利用者数は以下のとおりです。
- 要介護1:15万6,500人
- 要介護2:16万6,100人
- 要介護3:11万2,700人
- 要介護4:10万7,700人
- 要介護5:8万6,800人
訪問看護の利用者割合の推移【要介護度別】
介護保険での訪問看護の利用者の割合を要介護度別にまとめてグラフ化しました。
14年前の平成21年(2009年)時は要介護度が高い利用者が多くを占めていましたが、徐々に逆転し、近年では要介護1と要介護2で約半数を占めています。
逆に最も要介護度の高い要介護5は、平成21年(2009年)時に比べて半分ほどまで割合が小さくなっています。
記事執筆時点で最新の令和5年(2023年)における各要介護度の利用者割合は以下のとおりです。
- 要介護1:24.8%
- 要介護2:26.4%
- 要介護3:17.9%
- 要介護4:17.1%
- 要介護5:13.8%
訪問看護の利用者数の推移【要支援総数】
介護保険での訪問看護の利用者のうち要支援の総数の推移をグラフ化しました。
近年はやや増加率が落ち着いていますが、増加傾向は続いています。
記事執筆時点で最新の令和5年(2023年)で、訪問看護の利用者数(要支援総数)は10万5,200人となっています。
平成21年(2009年)の2万3,200人と比べて、14年間で約4.5倍になっています。
訪問看護の利用者数の推移【要支援度別】
介護保険での訪問看護の利用者数の推移を、要支援度別にまとめてグラフ化しました。
いずれの要支援度も増加傾向にあり、利用者数は要支援2の方が多く、増加率は要支援1の方がやや高いかほぼ同じです。
平成21年(2009年)時と比べて、14年間で要支援1は約5.6倍、要支援2は約4.1倍になっています。
記事執筆時点で最新の令和5年(2023年)における各要支援度の利用者数は以下のとおりです。
- 要支援1:3万5,600人
- 要支援2:6万9,600人
訪問看護の利用者割合の推移【要支援度別】
介護保険での訪問看護の利用者の割合を要支援度別にまとめてグラフ化しました。
14年前の平成21年(2009年)時は要支援2が7割以上を占めていましたが、徐々に要支援1が増え近年は66〜67%程度で推移しています。
割合がほぼ横這いであることから、要支援1・要支援2が同じように増加していることが分かります。
記事執筆時点で最新の令和5年(2023年)における各要支援度の利用者割合は以下のとおりです。
- 要支援1:33.8%
- 要支援2:66.2%
介護保険での訪問看護の利用者数の一覧表【要介護度・要支援度別】
介護保険での訪問看護の利用者数を一覧表にまとめました。
もとにしたデータは「政府統計の総合窓口」にある「介護給付費等実態統計(旧:介護給付費等実態調査)」で、各年4月審査分の「介護サービス受給者数」のデータから抽出しています。
総数(千人) | 要介護1(千人) | 要介護2(千人) | 要介護3(千人) | 要介護4(千人) | 要介護5(千人) | 要支援1(千人) | 要支援2(千人) | |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|
平成21年 | 235.8 | 31.9 | 48.7 | 49 | 47.2 | 59 | 6.3 | 16.9 |
平成22年 | 248.1 | 36.1 | 51.5 | 47.3 | 49.7 | 63.5 | 7 | 17.4 |
平成23年 | 257.9 | 40.3 | 56.3 | 45.6 | 49.9 | 65.8 | 8 | 18.3 |
平成24年 | 275.8 | 44.9 | 62 | 48.1 | 52.9 | 67.9 | 8.7 | 20.4 |
平成25年 | 294.9 | 51.7 | 67.9 | 51.7 | 55.4 | 68.2 | 10.3 | 23.2 |
平成26年 | 315.7 | 59.4 | 74.7 | 55.7 | 58.3 | 67.5 | 12.5 | 26.5 |
平成27年 | 341.7 | 66.9 | 83.9 | 60.5 | 62.0 | 68.3 | 14.6 | 30.4 |
平成28年 | 369.6 | 77.0 | 93.1 | 65.5 | 64.8 | 69.3 | 17.3 | 35.4 |
平成29年 | 401.6 | 88.1 | 103.1 | 70.7 | 69.2 | 70.5 | 20.3 | 40.9 |
平成30年 | 436.3 | 99.8 | 114.4 | 76.7 | 73.7 | 71.7 | 23.2 | 46.8 |
令和元年 | 463.7 | 109.0 | 124.0 | 81.7 | 76.5 | 72.4 | 26.0 | 52.6 |
令和2年 | 497.4 | 120.0 | 134.5 | 88.1 | 80.8 | 73.9 | 28.6 | 59.1 |
令和3年 | 554.0 | 136.8 | 148.5 | 97.9 | 92.1 | 78.7 | 32.9 | 65.0 |
令和4年 | 587.7 | 146.0 | 155.3 | 104.8 | 99.5 | 82.2 | 33.9 | 66.2 |
令和5年 | 629.8 | 156.5 | 166.1 | 112.7 | 107.7 | 86.8 | 35.6 | 69.6 |